アジア競技大会で買春行為をしたバスケ男子日本代表4選手、1年間の公式戦出場停止

2018/08/29
日本代表
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日本バスケットボール協会

取材=丸山素行

『競技力重視』を反省、再発防止に取り組む

インドネシアのジャカルタで行われているアジア競技大会、5人制男子バスケットボールの日本代表4選手が代表選手団のウェアを着て外出し、繁華街で買春を行った問題で、日本バスケットボール協会(JBA)が会見を開いて処分を発表した。

永吉佑也(京都ハンナリーズ)、橋本拓哉(大阪エヴェッサ)、佐藤卓磨(滋賀レイクスターズ)、今村佳太(新潟アルビレックスBB)の4選手には、1年間の公式試合への出場権剥奪という処分が科された。JBAが主催する試合ということで、日本代表の試合はもちろん、Bリーグや天皇杯でのプレーが1年間できなくなる。

またJBAの三屋裕子会長、専務理事の田中道博、副会長の大河正明、技術委員会の東野智弥委員長にそれぞれ減俸処分が発表されている。

また再発防止の取り組みとして、競技力を重視しすぎたことを反省。「競技力は人間力が前提となること。人間力を大きくしていくのが大前提」という原点に立ち返り、JBAでは代表選手、指導者、スタッフ向けの行動規範研修を行う。またBリーグも、これまでの研修に加えて大河チェアマンの全国行脚による追加研修を行うことを発表している。

三屋会長は先の記者会見での4選手の様子について、「会見中は頭が真っ白だったと思います。控室に戻って来た時に初めて自分たちがやってしまったことの大きさを感じているようでした」と語る。「私も正直、会見中に彼らが発する言葉に、その自覚のなさに涙が出そうになりましたが、戻って号泣する選手、頭を抱える選手、顔面蒼白の選手がいて……怒り心頭だったがフォローが必要だと思うほどでした」と率直な気持ちを明かしている。

各クラブは選手に謹慎処分を科しているが、JBAの決定を受けてクラブもあらためて処分を科す見込み。それでも裁定委員会の伊藤鉄男弁護士は、今回の処分を決めるにあたり、「処分は必要だが、若い選手たちに再起の道は残すべきだ」との基本的な考えを明かしている。

今回の件を受けて、三屋会長はナショナルトレーニングセンターで合宿中の日本代表のもとを訪れ、「JAPANという文字はロゴではない、デザインでもない。我々がJAPANを胸に付けて戦うことはどういうことか考えよう」とあらためて伝えたそうだ。今回の件をどう教訓に変え、プラスにしていくか。日本バスケットボール界にはまた一つ、大きな課題を抱えることになった。